流量計を設置するだけやエネルギーモニタリングシステムを導入するだけでは省エネにならないとよく言われます。しかし、計測し現状を把握しなければなにも始まらないこともまた事実です。今回は、エネルギー管理を省エネに結びつける“近道”について考えてみます。

省エネ法では、特定事業者に、エネルギー使用量を経済産業局へ毎年報告することを義務付けています。この義務のためエネルギー使用量の計測と記録をはじめられたという方も多いのではないでしょうか。

一方で、計測したデータの活用が十分に行われているかといえば、疑問が残ります。そもそも省エネ法自体が、省エネルギー促進を目的とした法律です。つまり省エネルギーにつなげなければ、本来の目的を達成しているとは言えません。

また、省エネ法では重要装置ごとにエネルギー使用量を計測するよう求めていますが、単に細かく計測するだけでは省エネは進みません。

確かに系統毎に細かく計測することで分析に必要な「分解能」は手に入れることができ、理屈の上では多くのことが明らかになる可能性が出てきます。しかし、目的を明確にし、意図を持って計測し分析しなければ、単なるデータ収集で終わってしまう可能性があります。計測箇所の選定をし、分析を行うにも戦略が必要なのです。

エネルギー削減の第一ステップとして、計測データから、生産量に連動しない固定エネルギーと生産量に連動する変動エネルギーとを分類し、集計することが有効です。「固定エネルギーを低減させる」ことが省エネルギーに直結するからです。特に生産量の変動が大きい工程では効果が大きくなります。

一方で、「固定エネルギーを低減させる」ためには、待機電力が少ない最新型の機器に入れ替えるなど、機器の入れ替え・買い換えが必ず伴う、と思い込んではいないでしょうか。

私たちが「固定エネルギーだと思いこんでいる部分」に意図を持って分析というメスを入れることで、削減の可能性が浮き彫りになってくることがあります。

そのためには、単に系統を細かく分けて計測するだけではなく、対象となる系統の運転時・停止時それぞれのエネルギー消費状況がわかるようにしておくことが重要です。

例えば、圧縮空気配管においても生産がなければ空気の消費が無いはずですが、オートドレンや制御弁のポジショナなど、運転とは無関係に圧縮空気を「自己消費」する機器は工場内に少なからず存在します。

個々の自己消費量は僅かな量ですが、ライン全体、工場全体でどのくらいの量になるか・・・計測することで見えてきます。無視できないほど大きな量ならば、生産停止時には元で止めるという判断も可能です。

このように、戦略を持ってエネルギーモニタリングを駆使することで、先入観にとらわれず省エネを実現するエネルギー管理を行うことができます。

• 省エネルギーに関するご相談はこちら